眼底検査の遠隔読影を始めるには?準備から運用までの流れと注意点を解説
人間ドックや職域健診、眼科クリニックでの検査体制を広げるにあたって、眼底検査の導入を検討する医療機関や企業が増えています。
眼底検査の画像を読むには眼科の知識が必要です。常勤の眼科医がいない施設では、誰が読影するかを先に決めておく必要があります。その選択肢の一つが、撮影した画像を院外の眼科医に送って所見を受ける遠隔読影です。
本記事では、眼底検査の基礎、遠隔読影の仕組み、導入時に見ておきたい点、準備から運用開始までの流れを順に整理します。
この記事の結論
- 眼底検査は、網膜、視神経、血管を撮影し、糖尿病網膜症や、緑内障を疑う視神経の所見、加齢黄斑変性などを、症状が出る前に捉える手がかりになる検査です。
- 遠隔読影は、眼底写真やOCTの画像を院外の眼科医、または読影を受託する機関へ送り、所見とレポートを受ける仕組みです。レポートは、撮影された範囲の画像についての読影支援であり、対面の眼科診察の代わりにはなりません。
- 眼科の常勤医がいない施設でも、読影の委託先を持てます。通信、セキュリティ、必要に応じたシステム連携の整備は施設側に残ります。読影料金と、それ以外の費用は分けて確認します。
- 導入は、目的の設定、委託先の選定、画像の送り方の整備、スタッフ教育、試験運用を経て本格稼働へ進めるのが一般的です。納期、費用、読影医の資格、対応する画像の種類は事業者と契約で決まります。
眼底検査とは

眼底検査は、眼の疾患だけでなく、全身の血管の状態を見る手がかりにもなる検査として、人間ドック、健康診断、眼科診療で行われています。
眼底検査の概要
眼底検査は、眼底カメラや倒像鏡を用いて、眼球の奥にある網膜、視神経、血管を観察する検査です。無散瞳型のデジタル眼底カメラは、瞳孔を広げる目薬を使わずに撮影できるため、健診や人間ドックのように多くの人を検査する場面で使われています。撮影時間は短いことが多いですが、白内障や瞳孔の大きさで写りは変わります。
撮影した画像は、眼科医が確認し、異常の有無や、精密検査が必要かを判断します。健診の遠隔読影では、異常なし、要精密検査、判定不能などの区分でレポートが返ることがあります。区分の名前は施設と委託先で異なるため、稼働前に自施設の判定へどう写すかを決めておきます。レポートは、その画像に写った範囲の所見であり、病名の確定そのものではないことには注意が必要です。
OCTとは
OCT(光干渉断層計、光干渉断層撮影)は、近赤外線を用いて網膜などの断面を画像にする検査です。眼底写真が眼底を主に平面で見るのに対し、OCTは網膜の層の厚みや、層の間の液体などを断面として見ます。ボリューム撮影では、撮影範囲の立体的な構造を再構成できる装置もあります。検査光は近赤外線であり、X線のような被ばくはありません。通常は眼に触れずに撮影します。
眼底カメラとOCTの違い
眼底カメラは、網膜、視神経、血管を平面画像として残す検査です。糖尿病網膜症の出血や白斑、高血圧に伴う血管の変化、視神経乳頭の形などを見るのに向いています。健診で多い後極部中心の1方向の写真では、周辺部の網膜は写らないことが多く、写っていない場所の病変は評価できません。
OCTは、網膜の断面や視神経乳頭周囲の厚みを見る検査です。加齢黄斑変性や黄斑浮腫では、眼底写真だけでは液体のたまりや層の変化を十分に評価できないことがあり、OCTを併用すると病状の評価に役立ちます。緑内障では、視神経や神経線維の評価にOCTを使うことがあります。診断は眼底所見、眼圧、視野、OCTなどを合わせた総合判断で行います。
健診で全員に眼底写真とOCTの両方を必須とするという決まりはありませんが、黄斑疾患や視神経の評価など、目的があるときに併用します。
眼底検査やOCTを受ける際の注意点

眼底カメラもOCTも、通常は眼に直接触れずに撮影します。撮影中に眼を動かしたり、まばたきが入ったりすると画像が不鮮明になります。撮影中は検査担当者の指示に従い、眼を動かさないようにします。
白内障、角膜混濁、瞳孔が小さい場合などは、眼底が十分に写らないことがあります。写っていても判定が難しい画像は「異常なし」と扱わず、判定不能、再撮影、または眼科での精密検査として扱います。
OCTは網膜の断面を詳しく見られますが、検査結果だけで病気を確定できるわけではありません。自覚症状、既往、視力、眼圧などと合わせて、医師が判断します。
なお、遠隔読影の納期は、急性の症状に対応する仕組みではありません。
発見できる主な疾患
眼底検査では、糖尿病網膜症、緑内障を疑う視神経の所見、加齢黄斑変性など、視機能に大きく影響し得る病気の手がかりを、自覚症状が出る前に見つけられることがあります。初期には症状が乏しい病気があるため、症状がなくても眼の状態を定期的に見る意味があります。
眼底検査だけで緑内障を確定できるわけではありません。眼圧が正常範囲でも緑内障は否定できないため、必要に応じて眼圧、視野、OCTなどを行い、総合的に診断します。
眼底の血管は、体の外から直接観察できる数少ない血管です。動脈硬化や高血圧に伴う血管の変化、糖尿病による血管障害の様子は、全身の状態を考える手がかりになります。眼底所見だけで高血圧や動脈硬化を診断するものではありません。
日本眼科啓発会議は、加齢に伴って眼の脆弱性が増し、さまざまな外的・内的要因が加わることで視機能が低下した状態、およびそのリスクが高い状態を「アイフレイル」として啓発しています。加齢による見えにくさのすべてを眼底検査で説明できるわけではありません。眼底検査は、その背景に眼の病気が隠れていないかを見る手段の一つです。気になる見え方があるとき、また症状がなくても年齢に応じて眼科で詳しい検査につなげることが、眼の健康を保つうえで大切です。
眼底検査の遠隔読影とは

眼底検査の遠隔読影とは、眼底カメラやOCTで撮影した画像を、通信回線を通じて院外の眼科医や読影機関へ送り、読影レポートを受ける仕組みです。
画像は、暗号化された通信などで読影側へ送られます。読影する医師は、糖尿病網膜症の所見や、緑内障を疑う視神経の所見などを確認し、レポートを依頼元へ返します。健診で広く行われているのは、後極部を中心とした1方向の無散瞳眼底写真です。周辺部まで写す広角撮影やOCTを含むかは、機器と契約で決まります。
眼科医が常勤していない健診機関やクリニックでも、この仕組みで画像の読影を委託できます。巡回健診のように短期間に多くの画像が出る現場では、返却の時期を揃える助けになります。
読影レポートは、送られた画像についての所見と判定の支援です。細隙灯顕微鏡検査や、眼圧、視野、問診を含む対面の眼科診察に代わるものではないことに注意が必要です。受診者への説明と、精密検査へつなぐ判断は、依頼元の医療機関が行います。
眼底検査の遠隔読影を導入するときに見ておきたい点
導入を検討する際は、メリットとデメリットの両方を把握したうえで判断することが重要です。
委託で期待できること
眼科の常勤医がいない施設でも、画像の読影を外部の眼科医に依頼できます。医師の確保が難しい地域や、件数が常勤の体制を超える施設では、読影の受け皿を外に持つ選択肢になります。
費用の総額が増えるか減るかは、件数、読影単価、連携の範囲によりますが、画像と依頼情報を決められた手順で送れば、郵送や手書き所見の転記が減り、検査後の事務が減ることがあります。
また、見落としがなくなるわけではありませんが、複数の医師が確認する体制のサービスでは、見落としを減らす効果が期待できる場合があります。なお、担当医が一人つく体制のサービスもあり、確認の仕方が違います。どちらかは、各サービスの案内で確認します。
視力、血圧、既往など、読影に必要な情報を画像と一緒に送ると、所見の判断材料が増えます。送る項目は必要なものだけにして、個人情報として扱います。
同じ委託先を継続して使うと、返却のタイミングや項目が揃い、運用は安定しやすくなります。納期は契約と受付時刻で決まるため、案内の条件を確認するのが良いでしょう。
デメリット・注意点
遠隔読影を行うには、画像を安定して送受信できる通信環境などの構築のため、導入時にはそれなりの初期コストがかかることがあります。
眼底画像や健診結果は、機微性の高い個人情報であり、要配慮個人情報に該当し得ます。通信中の漏えいや不正アクセスを防ぐ対策が必要です。委託先の選定と、選定後の監督は依頼元に残ります。責任の分界、保存期間、漏えい時の連絡は、契約前に文書で決めておきます。なお、厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」第6.0版に、遠隔画像診断などの業務委託で情報が外部に渡る場合の整理があります。
さらに、近隣の眼科医に読影を依頼する方法では、画像データを郵送する運用が残っているケースもあり、送付に時間がかかるうえ、読影レポートの返却までの納期も安定しにくいという課題があります。健診件数が多い場合には、郵送ベースの運用では対応しきれないこともあるため、あらかじめ納期や返送方法を確認しておく必要があります。
加えて、院内で完結する読影と比べると、画像の送信から読影医による確認、レポートの返送までに一定の時間を要するため、結果が届くまでにタイムラグが生じる点にも注意が必要です。緊急性の高い所見が疑われる場合に、依頼元の施設からすみやかに患者へ連絡し、専門の医療機関へつなげられる連携フローを、あらかじめ整備しておく必要があります。
また、白内障や小瞳孔などの影響で、眼底画像が不鮮明になり、判定が困難となる場合があります。こうした画像の判定精度を確保するためには、撮影者への教育を行い、適切な撮影手技を習得してもらうことが重要です。必要に応じて再撮影を行う基準や運用フローもあらかじめ整備し、判定困難な画像が生じた場合にも適切に対応できる体制を整えておく必要があります。
導入前の準備と導入の流れ

遠隔読影をスムーズに導入するには、事前準備と段階的なステップを踏むことが大切です。
導入前の準備
まず、なぜ眼底検査の遠隔読影を導入するのか、目的を明確にします。専門医不在の解消なのか、健診の受け入れ件数を増やしたいのか、既存の読影体制を補強したいのかによって、選ぶべきサービスや機器は変わってきます。
目的が定まったら、無散瞳型や広角タイプなど自施設の検査フローに合った眼底カメラを選定するとともに、委託先となる遠隔読影サービスについても、対応可能な症例や読影医の体制、レポートの納期、セキュリティ対策、費用体系などを比較検討します。
費用は、読影1件あたりの料金と、初期設定、月額、システム連携の料金を分けて見積もりを取ります。
導入の流れ
導入は、目的設定、委託先の選定・見積もり取得、画像送信システムの構築、スタッフへの操作トレーニング、試験運用、本格稼働という順序で進めるのが一般的です。
目的設定の段階では、対象となる検査部門や想定件数を洗い出し、委託先の選定・見積もり取得では複数のサービスを比較したうえで契約を締結します。
続くシステム構築では、眼底カメラと読影機関をつなぐ画像送信環境や既存のPACSとの連携を整え、スタッフへの操作トレーニングでは撮影から画像送信までの操作手順や異常時の対応を現場に周知します。
試験運用の段階では、実際の撮影から読影レポートの受け取りまでの流れを一通り確認し、異常所見があった場合の患者への連絡体制や医療機関への紹介フローもあわせて整えておくことで、本格稼働後のトラブルを防ぎやすくなります。
よくある質問(Q&A)
Q1. 遠隔読影の結果はどのくらいで届きますか?
A1. 委託先によって異なりますが、最短で翌営業日以内にレポートが届くサービスもあります。近隣の眼科医へ郵送で依頼する運用では数日かかることもあるため、事前に納期を確認しておくと安心です。
Q2. 緊急性の高い所見が見つかった場合はどうなりますか?
A2. 緊急性の高い所見が見つかった場合には、読影結果を受け取った依頼元の医療機関が内容を確認し、患者への説明や必要な対応につなげます。遠隔読影支援サービスでは、読影医が患者に直接説明・報告するのではなく、医療機関を介して結果が伝えられるため、緊急時にも速やかに患者へ連絡し、必要に応じて専門の医療機関を受診できるよう、あらかじめ院内で連携体制を整えておくことが重要です。急な視力低下、眼痛、光が走る、急に増えた飛蚊症がある人は、レポートの返却を待たずに眼科を受診できるよう案内します。
Q3. OCT画像も遠隔読影できますか?
A3. かんでんエンジニアリングは、OCTで撮影した画像の遠隔読影への対応を案内しています。OCTの結果だけで病名を確定するものではありません。同社の案内ページを参照して、契約で確認してください。詳細はこちら
まとめ

眼底検査の遠隔読影は、眼科の常勤医がいない施設でも、撮影した画像の所見を眼科医に依頼できる仕組みです。事務の手間を減らし、返却の時期を揃えやすくなることがあります。通信と個人情報の管理、画質が不十分なときの扱い、レポートが届くまでの時間は、施設側で準備します。
目的、機器、委託先、連絡の流れを決めたうえで、試験運用を経て広げていきます。眼底写真やOCTは、写った範囲の所見を見る検査であり、対面の眼科診察の代わりにはなりません。
本記事の納期、費用、運用の手順は、一般的な整理と、事業者が公表している案内に基づく目安です。施設の規模、対象者、画像の写り、契約内容によって異なります。結果の説明、精密検査の要否、受診先の判断は、依頼元の医師と医療機関が行ってください。
遠隔読影支援サービスについて
ここまで、眼底検査の遠隔読影を始めるときの準備と注意点を整理しました。目的の整理、画像の送り方、判定区分のすり合わせ、スタッフの教育を、どこから手をつけるか迷う施設は少なくありません。
かんでんエンジニアリングは「眼底画像遠隔読影支援サービス」を案内しています。同社の公表(2026年10月19日時点で確認)では、健康診断や人間ドックで撮影する1方向の無散瞳眼底写真を対象に、大学病院の眼科医(眼科専門医を含む)が読影支援を行い、平日17時までの受付分を翌営業日13時までに返す、とされています。パソコンとインターネット回線があれば利用できる、専用機器は必須ではない、とも案内されています。OCTへの対応も、同社の眼底サービスのページで案内されています。
費用は見積もりで確認します。同社の遠隔読影支援の案内では、読影費用は部位と件数で見積もり、月額費用、設置導入費用、連携費用がかかる場合があるとされており、初期費用と月額固定費が、すべての施設で不要とは限りませんが、眼底サービスの導入事例では、定額料金がかからないことを導入の理由に挙げた施設があります。
読影体制の補強や、検査後の事務の効率化を検討している医療・健診機関の方は、対象画像、納期の条件、費用の内訳、セキュリティと責任分界を、サービス詳細と見積もりで確認してください。
眼底画像遠隔読影支援サービスの詳細は、かんでんエンジニアリングの案内ページをこちらから参照してください。
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